さて、この業界の問題を掘り下げて対処方法を書いてみようね。
今回は、契約後、大きな問題になってくる地盤改良費に関してのお話。
地盤改良って、日本国内で建築するケースは、かなり高い確率で発生する費用だという事は、知っているかな？
これは、商売が発展し、人が住む場所は、自然界が作った造成地と言う事も原因なんだよね。
つまりは商用的に便利な場所、運輸に関して便利だった場所が栄えた結果、今の都市が形作られているからなんだよね。
日本が出来た時からの岩盤では無いんだよね。
それ故に地盤が柔らかいという特徴が何処にでも存在しているわけ。
別に地盤が柔いからだけが問題になるわけでは無いけれど、住宅というのは、確実にその重さに対して沈んで行くわけ。
この沈め方を建築前には、予測しておく必要があるんだよね。
その為には、地盤調査を行い、不同沈下（どちらかに傾くって事）の可能性を知る必要があるんだよね。
住宅がどちらかの方向に傾くとわずか１度の傾きでさえ、人は住めなくなるんだよね。
ドアが勝手に開くとか、窓が閉まらないなると言ったような物理的な事象ではなく、目に見えない状態でも傾き度が１度程度あれば、人間の平衡感覚がおかしくなり、不安定な精神状態になるんだよね。
これが通常生活しているうえで最も恐ろしい事なんだよね。
地震等災害よりもまず、毎日の生活上に支障をもたらすわけ。
それを防止する為に別途工事が必要になるか、あるいは基礎構造の計画を検討しなければならないかを決断するための調査が必要になる。
それが地盤調査なんだよね。
また、、お金のかかる事でもある。
地盤改良費用は簡単に２００万円、３００万円になるからね。
客側としたら、その金額を知りたいよね。
だから、地盤調査を契約までに行うのは、当たり前の事なんだよね。
建築費用の一部なんだからね。
でもね、建築業界は非常識でしょう。
請負契約が終了した後でないと地盤調査はできないなんて、平気でいうあかん営業マンやあかん建築士、あかん会社があるんだよね。
さて、そんな場合、貴方はどうするの？
一般人の貴方は、しないと言っている業者や営業マン、建築士にさせる事は出来るのかな？
まず、１００％に近い状態で業者側の意向を飲みこんでしまって、地盤調査を行わないで請負契約をしてしまうだろうね。
本当にこれでいいのかな？
絶対にダメでしょう。
困るのは貴方でしょう。
これを回避するためには、２つの方法が存在している。
一つ目は、業者側と交渉を進める段階、あるいは交渉前に地盤調査は土地を取得した後、請負契約までに行うという事を確約させてから進めるという方法。
さて、貴方に出来るかな？
よく考えておかねばならない事は、地盤調査は請負契約までに行わなければならないという事を客側の貴方が知っておらなければ駄目だという事なんだよね。
貴方は建築に関して、どれだけの事を知っているのかな？
知らなかったら、業者の間違った順番や手順で流されてしまって、結果不幸や被害を被るのは貴方なんだという事をよく考えてみてね。
もう一つは、新築住宅・注文住宅相談所に助けを求める事。
相談してみるという事だよ。
注文住宅に関しては、業者を指導する立場であり、一般人の総相談数や面談者数が１万８千に近づこうとしている超専門家なんだよね。
また、現役時代は大手ハイコストメーカだけではなく、その建築会社ではトップの成績と顧客満足度マックスを持続し、客側から会社の社長にまで感謝の言葉で綴られた手紙が送られてきた、客側にも業者側に精通している貴方のミカタなんだ。
新築住宅・注文住宅相談所は、一般顧客が自宅を建築する為だけに相談をしてきた場合、一切相談料や出張料は取らない。それで専門家からの専門的なアドバイスを受ける事ができるんだよね。
反対に業者側からの依頼に関しては、岡本顧問事務所が対応し、そちらはお金をもらうわけ。
業者でない限り、業者側が指導されるような適切なアドバイを無料で受けれるという信じがたい事業なんだよね。
注文住宅における個々の問題に関しては、いちいち書き連ねる事はできないから、心配事があれば、まず、連絡を取ってみる事だよ。
その結果で判断すれば良いだけの事であり、その結果が貴方に明るい未来を見せてくれることになったら最高だと思わないかい。
また、何かわからんかったり、こうでなかろうかと思っている真面目で真剣な人、いつでも相談においで。
真面目で真剣な人であれば、俺も真剣に返答するね。
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