注文住宅を失敗させない注文住宅マスターからのアドバイス

マイホーム計画、注文住宅を中心に業界の裏表や本音を書いて行きます。

非常識すぎる住宅建築業界の実態。耐震に関してのエビデンスが無い注文住宅計画が未だにある!

多くの住宅取得初心者(大半がこれに該当します)はこの建築業界が真面目な業界だと考えているわけです。

しかし、どの業界においても言える事ですが、客が素人で一見さんである場合、業者と客との絶対的立場の違いから、業者側が売りたいように売っているという事もまた事実なのですね。

 

そして多くのお客さん達は、住宅の本質ではない部分に注力している事も大きな問題なのです。

そう、住宅購入特に注文住宅を計画する場合、絶対に確認しなければならない事は、省エネルギー性能でもデザイン性でもありません。

住宅の基本性能なのですね。

その中でも当たり前に重要な事は、耐久性、その中の一つに

耐震性能があるわけです。

 

住宅とは、建築された場所に健全に建ち続ける事が当たり前の事ですが必須条件なのです。

 

この当たり前を再認識する時が、地震等自然災害時なのですね。

 

人とは、健康な時は健康の有難さを意識する事はありませんが、何処かに痛みが出た時に健康の有難さを痛感するのですね。

 

五指ある指のわずか一本の指先の爪にささくれが出来ただけでも、困るわけです。

 

しかし、通常は指に気を使う事はまずありません。

 

こんなように、住宅も当たり前のように住んでいる時には、住宅の中すべてに関して、何も気を止めることはありません。

 

しかし、地震時に揺れが出て瞬間、いろいろな事を考えてしまうのですね。

 

いつ来るかわからない地震に対して、当たり前のように備える事ができるのは、建築計画時だけなのですね。

 

ここを今一度、よく考えるようにしないといけません。

 

省エネルギー性能を向上させる事は、現在においては難しい事はでありません。

 

宅建材や住宅設備が随分と省エネルギー化に貢献できるように商品が良くなってきましたので、私がこの業界に入った平成14年当時に比べると、各段に省エネルギー住宅は作りやすくなりました。

 

耐震に関しては、大きな地震が何度となく発生し、現在においては巨大地震が発生する確率までも公開されており、80%を超える高い確率で確実に巨大地震が来ることが宣言されています。

 

それらに対抗する為には、耐震技術に関しては、より強化された形でなければ建物が健全な形で存続する事はないことまでもが証明されているのですね。

 

しかし、未だに旧体系な古い考え方の耐震力でしか建築出来ていない工務店や建築会社、規模の小さいハウスメーカーが沢山あります。

 

そんな状況で注文住宅を建築してしまうと、地震に対してのシェルターの役目を果さねばならない住宅が、大きな棺桶になってしまうという怖さが現実問題としてあるのですね。

 

耐震技術は、常に変化し、高度化してきます。

 

巨大地震が起こるたびに地震力に対する考え方も変化し、技術革新も行われています。

 

しかし、世間の多くの建築関係者がそれらの技術に追随してこない為に、未だに旧体系なプアーな耐震力のまま、新築住宅が建築されている事実を知っておきましょう。

 

建築基準法に記載されている耐震基準は、初回地震力、つまりは地震が発生した第一波に対しての対応力でしかありません。

 

第二波等、繰り返される地震の大きな揺れに対しては、対抗する事を指示しているわけではないのですね。

 

今時のどんなプアーな建売であっても、地震波の第一波に関しては、倒壊まで行くケースは少なくなっています。

 

しかし、第一波で変形して復元されていない構造体に対して、第二波、第三波と言ったような地震が起こると、倒壊してしまう確率が各段に大きくなります。

 

耐震力とは、繰り返される地震に対して、いかにして対抗できるかなのですね。

 

これは、実証しないとわかりませんし、また、壊れないという証拠が必要になります。

 

規模の小さい建築会社や工務店では、実験棟を建築して実験するというような事はできないと思いますが、実際に巨大地震が発生した地域に建築していた場合、実証ができたわけです。

 

壊れていない建物と壊れた建物の実態を調査し、その理由を検証する事がエビデンスなのですね。

 

また、そのエビデンスに基づいた建築技法が小規模な建築業者では有効な手法とも言えるのです。

 

大手ハウスメーカーでなければエビデンスが持てないわけではありません。

 

方法を考えて、努力すれば出来るだけの事はできるのですね。

 

しかし、これをしていない建築業者があまりにも多いわけです。

 

省エネルギー化に関する技法も重要ですが、それより前に壊れにくい、住み続ける事ができる構造体と建築技術が最も重要な事なのです。

 

今一度、この事に対して、よく考え、証拠、エビデンスの無い耐震性能には疑問を持ち、正しい建築手順で進めるようにしましょう。

 

岡本顧問事務所は、建築業者・ハウスメーカー向けには、営業戦略・営業教育の営業顧問業務を行い、また、一般の方向けには新築住宅・注文住宅相談所として個人宅建築計画すべてに関して、指導・サポート業務を行う住宅建築における専門家、住宅コンサルタント・住宅建築アドバイザーです。

 

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